※延期　責任を軽くして収益を我がものにできる！二代目三代目のための収益力アップセミナー

ハッキリ言って、僕は事業継承という考え方に反対です。
だって次の社長を従業員から育てられなかったのは社長のせいでしょ？

そのツケを血縁者ってだけで押し付けられても、ねぇ？

しかも子も厳しい時代です。
しかも高度成長期やバブルの時にはとてもじゃないけど想像できない厳しい時代です。
人口は減り老人しか残らない街。
そんな環境で自分より明らかに能力の劣るボンクラ息子に社運を委ねる。

ハッキリいって正気の沙汰とは思えません。

もちろん後継者の立場もわかります。
何を取り組むのにも、何を変えるのも、先代社長の意向に背けば席替えひとつ通らない環境。

働いても結果を出しても親に搾取され続ける資産構造。
責任は無限大に背負わされ、無駄な業務に時間を奪われ、気がつけば新しい取り組みなんて何も出来ない環境に。

分かります、ええ、分かりますとも。
だって僕だってその一人だったんですから。

その経験からハッキリ言い切れることはあります。

親が作ったビジネスモデル。
そのやり方はお父さんとともに滅びます。

もちろんいい時代もあったんでしょうが、これだけ史上環境が変わってきたんですから当たり前ですよね？
ではこれからどんなモデル働いていけばいいのか？

その答えをこのセミナーではお届けします。

これまでのやり方、景気の良かった日本。
全ては2019年、平成とともに終わりました。

誰もがお気づきの通りこれからの時代は苦難の時代です。
日本が発展途上国に落ち、街はボケ老人で溢れかえる時代。
そんな中での乗り切り方をお届けします。

よく考えてみてください。

これまでの事業継承セミナーって親世代の都合の良いものしかなかったと思いません？
あれ、なんでだろう？って思ってたんです。
ま、それの方が儲かるから。ってのはあると思います。

でもね、もっと根本的な欠陥に気づきました。

みんな次の時代の準備ができてないんです。
講師が次の時代を見れてないからコンテンツが存在しなかったんです。

このセミナーはその欠けてるピースを埋めるものです。

実際お届けする内容のほんの一部をご紹介すると・・・

このセミナーを受講されると二代目、三代目という呪縛を解いて自由に実力を発揮できる環境が手に入ります。

言い方を変えれば、円満に親の資産を合法的に乗っ取る方法をお伝えします。
血縁者ではない社員さんを後継者に決められた方にもぜひ聞いていただきたいお話しです。

多分過激すぎてセミナー内でしかお話できないものばかりだと思います。
一般公開はこのセミナーだけでしか行いません。

直前の募集で日程的には厳しかと思いますが、ピンときた方はぜひご一報ください。

ただし会社の経費では来ないでください。

親から譲られた会社の経費をなんの痛みもなく使う。
それこそがボンクラ社長への第一歩です。

今までの環境を変えないと新しい道へは進めません。
だからこそこの参加費は自分の財布から出してください。

ママに相談？そんな甘ったれた考えで世の中渡って行けません。
自力で仕事のスケジュールを無理やり開けてママには内緒で勝手にきてください。

それができないで社員を食わせていくことはできません。

島田光章
合同会社マイスターサポート代表
株式会社業務企画センター代表取締役

実践会プロアクションコーチ。
フューチャーマッピングファシリテーター。
経済学部卒の建築士という異例のキャリアののち実家の畳店を継ぐ。
個人部門の売上を5倍に伸ばし、多店舗展開、バックエンド商品開発、高価格化等、増版ノウハウを一通り経験したのち講演活動スタートさせる。

当初はアマチュア講師にとどまるつもりだったものの、合宿セミナー開催中「お前はみんなを助ける仕事をするべきだ、イエスと言うまでこの部屋から出さない」と強い説得を受け中小企業支援を始める決意をする。

その後ウェブサイト制作、セミナー運営業務とステップアップし、2014年TKCビジネススクールをスタート。
全国５クラスで中小企業の業務改善に取り組み始める。
受講者同士が仲良くなるだけ、連帯感や盛り上がりだけで結果の出ないビジネスコミュニティの多い中、人脈ゼロ、知名度ゼロ、実績ゼロから売上向上率90％オーバーの企業学習グループを生み出す。

講座にあたっては成果を上げるにはまずは行動からということでフューチャーマッピングや独自モデルを駆使し、納得性の高い施策を提供している。

また、講演後は質問掲示板でのみフォローというシステムが多い中、何から手をつけて良いかわからないという参加者のためのサポート・フォローの仕組みを常に設けるのも特徴で、すでに業績の上がっている成長企業から、スタートしたばかりの個人ビジネスまで幅広い対応メニューを提供している。

現在ではDMの作成・発送やデータ入力なども出がけ、２つの法人、３つの合同事業、23人の社員を束ねる事業家としての側面も。
先行き不安な日本経済の中、あらゆる業種に成長の道筋を示すことを目標に実践アカデミー特別塾を運営している。